「Huawei」の読み方・意味・由来

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「Huawei」の読み方・意味・由来について調べました。

「Huawei」は、1987年に中国・深セン市で創業された通信機器メーカーです。
漢字略称は「華為技術」、簡体字では「华为技术有限公司」、英語では「Huawei Technologies Co. Ltd.」と表記されます。
会社説明に関しては、公式サイトからも引用させていただきます。

ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)は、1987年に中国・深センに設立された従業員持株制による民間企業であり、世界有数のICTソリューションプロバイダーです。18万人以上の従業員の献身とお客様志向のイノベーション、お客様との強い信頼関係により、通信事業者向けネットワーク事業、法人向けICTソリューション事業、コンシューマー向け端末事業の各分野におけるエンドツーエンドの競争優位性を確立しています。ファーウェイは通信事業者、企業、消費者の皆様に最大の価値をもたらすべく、競争力の高い製品やサービスを170か国以上で提供し、世界人口の3分の1にもおよぶ人々のICTソリューションニーズに応えています。

Huawei公式サイトより

社員持株制やCEOの「輪番制」、依然として非上場であることなど、経営スタイルが独特なことも非常に特徴的です。

さらになんといっても、売り上げを積極的に研究開発に投資していることがとっぴつすべき特徴であり、国際特許出願件数は世界で5本の指に入るといわれています。

また近年ではスマートフォン事業でも目覚ましい成長を見せており、出荷台数・シェアともにアップルを抜いて世界2位になりました。

そんな「Huawei」のことを、早速調べてみましょう。

「Huawei」の読み方

「Huawei」は「ファーウェイ」と読みます。
「フアーウェイ」や「フアウェイ」ではなく、「ファーウェイ」とするのが日本では一般的なようです。
しかし中国語では、「フア(第2音節)・ウェイ(第4音節)」と発音するようなので、”日本では「ファーウェイ」と読む”と理解しておくと良いでしょう。

ちなみに、英語の発音では「WAH-WAY」とするのが正しいとのことですので、英語では「ウァーウェイ」と読む方が近いのかもしれません。

そんな「ファーウェイ」ですが、見たことのないアルファベットの綴りですよね。「Faraway」とは全く関係なさそうです。「Huawei」の意味や由来が気になるところですよね。早速「Huawei」の名前の意味や由来を調べてみましょう。

「Huawei」の意味・由来

「Huawei」の意味・由来は、「華為」という中国語から来ています。
創業者の任正非(にん せいひ、Ren Zhengfei、レン・ツェンフェイ)氏によって名付けられました。
「華為」という言葉の意味について調べましたが、なかなかソースの数が多くありませんでした。しかし、以下の記事が最も公式見解に近そうです。

Huawei Technologies PR部門ディレクター シュウ・シャンユー氏によれば、ファーウェイは1987年、創始者であるレン・ツェンフェイ氏により、現在本社がある中国深セン市に設立された。ファーウェイという言葉は、中国語の社名である”華為”の音読みで特に意味はないそうだが、創始者が”中華の為”にという意味を込めて華為という社名をつけたのだという。

https://japan.cnet.com/article/35106313/

一方、別の一般の記事も見ましたが、こちらはあくまで憶測としてのソースになるので、上記の説を通解とした方が良さそうです。

「華為」とは、恐らく「中華有為」を短くしたものだろう。中華が意義ある仕事をする、とでもいう意味だろうか。前途有為の「有為」だが、いかにも人民解放軍エンジニアが考えそうな社名ではないか。

https://japan-indepth.jp/?p=43189

急激に成長を見せ世間を席巻し続ける「Huawei」。また最近、孟晩舟(メン・ワンツォウ)・最高財務責任者(CFO)がカナダで逮捕されたことが話題となりました。孟氏はファーウェイ創業者レン・ツェンフェイ氏の娘であるということです。

孟晩舟(メン・ワンツォウ)氏はなぜ逮捕されたのか?

孟晩舟(メン・ワンツォウ)・最高財務責任者(CFO)が米国の要請で、カナダで逮捕された理由を説明します。それは米司法当局が、孟氏がファーウェイの関係会社を通じて制裁下のイランの通信会社と取り引きする一方、アメリカの複数の金融機関に虚偽の説明をした詐欺の疑いをかけたからです。

米国としては、詐欺の疑いが実際にありつつも、5Gの覇権を握られることや、安全保障上のリスクがちらついている昨今、「Huawei」の動向を注視していることは間違いなさそうです。

日本政府も、米国に同調する格好で、「Huawei」からの技術調達を避ける見通しです。

米国が中国通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)製品や同社製部品を組み込んだ製品を政府調達などから排除する強硬策を講じる。これに関連し、日本政府は10日開いたサイバーセキュリティ対策推進会議で、各府省庁で使用する情報通信機器に「悪意ある機能」が組み込まれた機器は調達しないことを申し合わせ、米国と歩調を合わせた。日中関係も改善したい日本政府にとって半ばジレンマの状況にある。
 政府のサイバーセキュリティ対策推進会議は名指しこそ避けたが、中国のファーウェイと中興通訊(ZTE)を政府調達から排除することを念頭に置く。

https://newswitch.jp/p/15687

急激に勢力を拡大してきた故に世界的に大きな波乱の動きを催している「Huawei」ですが、殊更に今後の動向に注目すべきであると言えますね。

以上「Huawei」について調べました。

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